みんなで創るやさしい医療と介護 ひとり一人を大切に
安全に安心した生活を送って頂けるよう、利用者様に寄り添った医療、介護、リハビリを行います。
入所者の一日の生活
- 7:00起床洗面・整髪
- 8:00朝食
- 8:45歯みがき
- 10:00体操
- 12:00昼食毎週水曜・金曜は選択食あり
- 13:00入浴2F-月曜・木曜、3F-火曜・金曜
- 14:00レクリエーション入浴日以外のみ
- 15:00おやつ毎週水曜日のみ各フロアにて喫茶会あり
- 18:00夕食
- 18:45歯みがき
- 21:00消灯
年間行事予定
季節を感じて頂けるような行事を企画しています。
4月 春のお花見
8月 夏祭り
9月 敬老会
11月 文化祭
12月 クリスマス会
1月 新年会
3月 ひな祭り会
※その他、各月に誕生会を行なっています。
日進老人保健施設 利用料金表
入所(1割負担・月額31日計算)
要介護1 | 要介護2 | 要介護3 | 要介護4 | 要介護5 | |
---|---|---|---|---|---|
従来型個室 | 148,750円 | 150,280円 | 152,480円 | 154,340円 | 155,980円 |
多床室 | 113,710円 | 115,380円 | 117,570円 | 119,340円 | 121,040円 |
短期入所療養介護(1割負担・日額)
要介護1 | 要介護2 | 要介護3 | 要介護4 | 要介護5 | |
---|---|---|---|---|---|
従来型個室 | 4,830円 | 4,880円 | 4,950円 | 5,020円 | 5,070円 |
多床室 | 3,700円 | 3,760円 | 3,830円 | 3,890円 | 3,950円 |
介護予防短期入所療養介護(1割負担・日額)
要支援1 | 要支援2 | |
---|---|---|
従来型個室 | 4,640円 | 4,810円 |
多床室 | 3,460円 | 3,650円 |
- ※上記料金は概ねの目安になります。介護保険負担割合(2割・3割)や介護保険負担限度額認定証の有無、病状や身体状況などによる各種加算の追加算定によって料金は変わります。詳しくは支援相談員までご連絡下さい。
- ※二人部屋・特別個室もございます。
二人部屋は日額544円(月額16,864円)、特別個室は日額1,582円(月額49,042円)が別途発生します。 - ※おむつ代は介護保険施設サービス費に含まれていますので、ご負担はありません。
- ※その他実費…私物洗濯代(業者へ洗濯を依頼する場合)、理美容代、コンセント代、テレビレンタル代、等
前年度所定疾患施設療養費の算定状況
2023年度算定状況(2023年4月1日~2024年3月31日)
件数 | 日数 | 主な検査 | 主な投薬 | |
---|---|---|---|---|
肺炎 | 22件 | 140日 | 採血、近医受診 | セフトリアキソンNa注、ピペラシリンナトリウム注、レボフロキサシン錠内服、セフカペンピボキシル内服 |
尿路感染症 | 31件 | 267日 | 採血、尿培 | セフトリアキソンNa注、ピペラシリンナトリウム注、セフォチアム注、セフメタゾール注、セフカペンピボキシル内服、レボフロキサシン内服、クラビット内服 |
帯状疱疹 | 0件 | 0日 | ー | ー |
蜂窩織炎 | 5件 | 44日 | 採血、皮膚科受診 | ピペラシリンナトリウム注、セフカペンピボキシル内服 |
☆食費・居住費(滞在費)について
住民税非課税世帯の方や生活保護を受給されている方の場合、食費・居住費(滞在費)の負担が軽減されます。
利用者 負担段階 |
負担限度額 | ||
---|---|---|---|
食費(1日あたり) | 居住費・滞在費(1日あたり) | ||
多床室 | 従来型個室 | ||
第1段階 | 300円 | 0円 | 490円 |
第2段階 | 390円 (ショートステイ600円) |
370円 | 490円 |
第3段階① | 650円 (ショートステイ1,000円) |
370円 | 1,310円 |
第3段階② | 1,360円 (ショートステイ1.300円) |
370円 | 1,310円 |
第4段階 | 1,770円 | 458円 | 1,670円 |
- 第1段階…世帯の全員が市区町村民税を課税されていない方で、老齢福祉年金を受給されている方・生活保護等を受給されている方
- 第2段階…世帯の全員が市区町村民税を課税されていない方で、合計所得金額と公的年金等収入額の合計が年間80万円以下の方
- 第3段階…世帯の全員が市区町村民税を課税されていない方で、上記第2段階以外の方
- 第4段階…上記以外の方
- ※その他、対象者の判定には資産要件があります。